家族主義の社会では、結婚しているかどうかという配偶関係の指標が女性たちの住宅条件を明確に分離する。住宅の所有形態は配偶関係によって違いをみせると同時に、有配偶と無配偶のグループごとに、世帯類型に応じて差異を示す。有配偶者の持家率は、夫婦のみ世帯では四七％であるのに対し、夫婦と子世帯では五八％とより高い。夫婦のみ世帯の多くは若い。これに比べ、子どもをもつ世帯では、年齢が高く、経済力を向上させ、大きな住まいを必要とすることから、持家率がより高くなる。
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無配偶者のグループをみると、親と同居している女性では親・親族の家に住む割合が八六％と高い。未婚女性は親の住宅に住み続ける傾向をもつ。離家後の単身女性では、民営借家の比率が七四％と高い。子どもと同居している無配偶女性の世帯、すなわち母子世帯では、四七％が民営借家、一六％が公的借家に住んでいる。母子世帯の所得の低さが住宅の所有形態に反映し、公的借家率を相対的に高めている。